6日のNY株式市場は、米金融当局のタカ派姿勢を嫌気して売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって続落し、それぞれ前日比346.93ドル（1.15％）安の2万9926.94ドル、75.33ポイント（0.68％）安の1万1073.31ポイントで取引を終えた。
　米長期債の利回りが一時3.82％まで上昇したことが重荷。アトランタ連銀のボスティック総裁は5日の講演で、「インフレを抑制するための戦いが終わるのはかなり遠い先」と発言。その上で、「政策金利を年内に4.5％に引き上げる必要がある」と述べた。また、ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁も6日、ボスティック総裁と同様の見解を示すとともに、「インフレがピークに達したという証拠はほとんどない」として利上げを継続する意向を示している。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうちエネルギーセクターを除く10業種が下落。なかでも、公益事業の下げがきつい。米南東部の電力・ガス供給サザン カンパニー(@SO/U)が4.37％安に沈んだのをはじめ、電力・天然ガスのエクセル・エナジー(@XEL/U)が3.90％安、再生可能エネルギー発電のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が3.50％安と売られた。
　一方、原油相場の上昇を受け(WTI先物11月限の清算値は、前日比0.8％高の1バレル88.45ドルと続伸)、エネルギーセクターは逆行高。主要産油国が2020年以来の大規模な減産を発表したことが追い風だ。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)が2.97％、1.82％ずつ上昇したほか、石油メジャーのコノコフィリップス（@COP/U）が1.48％高と買われている。
　他の個別動向では、画像収集アプリのピンタレスト（@PINS/U）が4.87％高と急伸。ゴールドマン・サックスによる格上げ、目標株価の引き上げが刺激材料だ（投資判断は「バイ」、目標株価は31ドル）。「ユーザー数の増加とエンゲージメントに傾向改善が見られる」などと評価している。


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