22日のNY株式市場は、大型ハイテク株の主導で買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比140.48ドル（0.52％）高の27288.18ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が184.84ポイント（1.72％）高の10963.64ポイントとそろって反発して取引を終えた（ダウが4営業日ぶり、ナスダックが5営業日ぶりの反発）。
　特段の新規材料はないものの、このところ値下がりしていた一部の銘柄に買いが入った。セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇。なかでも大型ハイテク株を含む一般消費財やコミュニケーション、情報技術などの上げが目立つ。Eコマース大手アマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が5.69％高と急伸したほか、IT機器大手アップル(@AAPL/U)が1.57％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.41％高、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.08％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が2.66％高と値を上げている。
　新型コロナウイルスの新規感染者数が米国内でやや増加傾向にあること、英国やスペインなど欧州で急増していることを背景に、在宅恩恵銘柄も上昇。ビデオ会議アプリ大手のズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(@ZM/U)が5.15％高、動画ストリーミング端末大手のロク(@ROKU/U)が2.63％高、ECサイト構築支援サービスを手がけるショッピファイ(@SHOP/U)が2.84％高、モバイル決済大手のスクエア(@SQ/U)が2.96％高、ペイパル・ホールディングス(@PYPL/U)が2.49％高と買われている。
　一方、金融セクターは続落。大手銀行のマネーロンダリング（資金洗浄）関与疑惑が取り沙汰されるなか、ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が1.09％安、バンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が2.17％安と値を下げた。


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