26日のNY株式市場は、新型肺炎の世界的な感染拡大が続くなかで軟調な展開。主要指標のダウ平均が5日続落し、前日比123.77ドル（0.46％）安の2万957.59ドルで引けた。ナスダック総合指数は小幅ながら5日ぶりに反発したが、15.16ポイント（0.17％）高の8980.77ポイントと引けにかけて失速して終了している。
　米国で疾病対策センター（CDC）が「国内での感染拡大は避けられない」との認識を示したほか、食品医薬品局（FDA）高官も「パンデミックになる可能性に備える必要がある」と警告したことなどが嫌気された。また、中南米で初となるブラジルの感染者が確認されたことも逆風だ。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち10業種が下落。なかでも、原油安でエネルギーの下げが目立つ(WTI先物4月限の清算値は、前日比2.3％安の1バレル48.73ドル)。石油大手のシェブロン(@CVX/U)とエクソン・モービル(@XOM/U)が2.65％、2.19％ずつ下落したほか、石油・天然ガス開発企業のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が5.66％安、石油メジャーのコノコフィリップス（@COP/U）が4.94％安、油田探査大手のシュルンベルジェ(@SLB/U)が3.21％安と売られた。
　このほか、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が3.76％安に沈んだ。前日引け後に、ロバート・アイガー最高経営責任者（CEO）の退任を発表したことがマイナス材料視されている。
　一方、ハイテク大手を中心に情報技術は高い。IT機器大手のアップル(@APPL/U)が1.59％上昇したほか、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.25％高、画像処理半導体大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.14％高、ソフトウェア大手のアドビ（@ADBE/U）が1.02％高と値を上げた。
　


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