6日のNY株式市場は、ハイテク株を中心に売りが続く展開。主要指標のダウ平均が前日比198.78ドル（0.57％）安の3万4443.19ドルと続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数も148.48ポイント（1.06％）安の1万3872.47ポイントと3日続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、31.35ポイント（0.70％）安の4465.48ポイントと続落して引けている。
　堅調な米経済指標を受けて、金利上昇が逆風となる状態。この日発表された8月のISMサービス業景況感指数は54.5（市場予想：約52.5）と7月（52.7）から予想外に上昇した。米景気の底堅さを示唆したほか、「（仕入れ）価格」が58.9（↑2.1ポイント）に上昇したことでインフレへの警戒を誘発。米国債が売られ、2年債利回りが5.02％（↑0.06ポイント）、10年債利回りが4.28％（↑0.02ポイント）と上昇したことが株式相場の重荷となった。原油先物が9日続伸していることも警戒されている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落（公益、エネルギーのみ上昇）。大型ハイテク株を含む情報技術、一般消費財、コミュニケーションなどのセクターが軟調だった。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が3.58％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.06％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.39％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.78％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.98％安と値を下げている。アップルに関しては、「中国が一部の政府機関でiPhoneの使用を禁止した」との報道も嫌気された。


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