今週4営業日（4日は独立記念日で休場）のNY株式市場は、景気の底堅さが見直される中でしっかりとした値動きになりそうだ。
　足元の経済指標は好調なものが多い。23年1-3月実質GDP成長率の確定値は、前期比+2.0％（年率換算）と改定値（+1.3％）から大幅に上方修正。また週間失業保険申請件数も、21年10月以来の減少幅を記録した。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）が大手23行に実施したストレステストでも、「全ての銀行が不況時にも自己資本比率を維持できる」と結論付けられている。
　ただ、景気の底堅さが利上げにつながりやすい点には注意を要する。それを裏付けるように、パウエルFRB議長は「金融引き締めの手綱を緩めるつもりはない」と発言。債券市場では、10年債の利回りが3.8％台を突破している。同債の利回りが4％台に迫るようであれば、株式市場で警戒感が高まることとなろう。
　なお、このところの相場は景気の底堅さを前提として動いているだけに、裏切られたときのショックが大きくなるのは避けられない。今週発表される重要経済指標（6月のISM製造業景気指数とISM非製造業景気指数、6月の雇用統計など）はいずれも改善が見込まれているが、大きく下振れた場合は株価の下押し要因になり得よう。


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