先週末11日のNY株式市場は、好悪材料が入り混じるなかでもみ合う展開。主要指標のダウ平均が前日比47.11ドル（0.16％）高の30046.37ドルと小反発する一方、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数は27.94ポイント（0.23％）安の12377.87ポイントと小反落して取引を終えた。
　このところ上昇基調が続く一方、大型IPOが相次いだこと（資金需給にとってマイナス）、景気対策法案の協議が難航していること、NY市がコロナ禍で再び店内飲食を禁止したこと――などが相場の重しだ（朝方は主要3指数が軒並み下落）。半面、上院が18日までのつなぎ予算案を可決し、政府閉鎖を回避したことはプラス材料。中盤から押し目買いが入り、ダウは引けにかけてプラス圏に転じた（ナスダックは下げ幅を縮小）。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落（4業種は上昇）。なかでもエネルギーや素材、金融など景気循環株・バリュー株の下げが目立つ。石油大手のシェブロン(@CVX/U)が0.96％安、コノコフィリップス(@COP/U)が1.18％安と下落した。
　コロナ禍で打撃を受けた銘柄（ワクチン普及が追い風になる銘柄）の下げもきつい。旅行予約サイト大手のエクスペディア・グループ(@EXPE/U)が5.71％安、百貨店大手のメイシーズ(@M/U)が5.30％安、航空大手のアメリカン・エアラインズ・グループ(@AAL/U)が5.23％安、クルーズ大手のロイヤル・カリビアン・グループ(@RCL/U)が5.18％安と値を下げた。
　他の個別銘柄ではダウ構成銘柄のエンターテインメント大手、ウォルト・ディズニー(@DIS/U)が13.60％高と急騰し、過去最高値を更新。ネット動画配信サービス「ディズニー＋（プラス）」に関し、強気のガイダンスを示したことが好感された。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。