週明け15日のNY株式市場は、軟調な動きが続く展開。主要指標のダウ平均が前営業日比248.13ドル（0.65％）安の3万7735.11ドルと6日続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が290.07ポイント（1.79％）安の1万5885.02ポイントと続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も下落し、61.59ポイント（1.20％）安の1万5885.02ポイントで引けている。
　中東の地政学リスクを巡る懸念などが相場の重し。週末のイランによる対イスラエル攻撃の大部分が阻止されたという安堵感で、朝方は押し目買いで始まったものの、次第に売りが優勢になった。報復への懸念が依然くすぶるほか、金利の上昇も警戒材料。朝方発表された3月小売売上高が前月比0.7％増（市場予想：約0.4％増）と好調だったことを受け、長期金利を代表する10年債利回りは4.60％（↑0.08ポイント）と上昇し、昨年11月以来の高水準をつけている。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでも大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーション、一般消費財の3セクターの下げが目立った（3セクターの下落率は1％超）。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.48％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.19％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.96％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.82％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.28％安と値を下げている。
　他の個別動向では、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.59％安と急落。コスト削減に向けて全従業員の1割以上をリストラする計画を発表したものの、好感されなかった。また、顧客管理ソフト大手のセールスフォース(@CRM/U)は7.28％安。「データ管理ソフト大手インフォマティカの買収に向けて協議を進めている」との観測報道が嫌気されている。


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