1日のNY株式市場は、中東情勢の緊迫化が嫌気されるなかで売られる展開。主要指標のダウ平均は前日比173.18ドル（0.41％）安の4万2156.97ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が278.81ポイント（1.53％）安の1万7910.36ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、53.73ポイント（0.93％）安の5708.75ポイントと反落で引けている。
　第4四半期を軟調にスタートした形。「イランがイスラエルに対する攻撃を準備中」との報道が嫌気され、大型ハイテク株を中心にリスクオフの流れとなった（その後、ミサイルが発射されたが概ね失敗）。リスク回避で米国債が買われ、10年債利回りが3.73％（↓0.05ポイント）と下げる一方、原油（↑2％超）や金（↑1％超）の先物が買われている。また、中東情勢の緊迫化のほか、東海岸・メキシコ湾岸での港湾ストライキ、9月ISM製造業景況指数の低迷――なども懸念材料として挙げる向きがあった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が下落。大型ハイテク株を含む情報技術（↓2％超）の下げが目立ったほか、金融、ヘルスケアなどが幅広く軟調だった。特に大型ハイテク株の売りが目立ち、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.91％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.23％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.66％安と売り込まれている（SOX指数は2.86％安）。
　一方、エネルギー（↑2％超）や公益、コミュニケーションの3業種は逆行高。原油高で石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が2.31％高、コノコフィリップス(@COP/U)が3.88％高と値を上げた。防衛関連も買われ、RTX コーポレーション(@RTX/U)とロッキード・マーチン(@LMT/U)がそれぞれが2.67％、3.64％ずつ上昇している。中国ADRにも改めて買いが入り、EC大手のアリババ(@BABA/U)とJDドット・コム(@JD/U)がそれぞれ6.24％、7.33％ずつ急伸した。


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