7日のNY株式市場は、「中東情勢の動向を見極めたい」とのムードが広がるなかで弱含む展開。主要指標のダウ平均が前日比119.70ドル（0.42％）安の28583.68ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が2.88ポイント（0.03％）安の9068.58ポイントと反落して取引を終えた。
　中東の地政学リスクが引き続き嫌気される状態。米軍がイラン革命防衛隊の精鋭、「コッズ部隊」のソレイマニ司令官を殺害したことを受け、イラン側が対米報復する構えを示すなか、積極的に買い向かう動きは限定的だった。
　ただ、「本格的な戦争にならない限り、イラン情勢の緊迫化は米経済の動向や米企業の収益見通しにあまり影響しない」との見方で下値は堅い。米景気指標（12月のISM非製造業景況感指数）が上振れたこともあり、ナスダックは引け際までプラス圏を維持していた。
　S&P500全11業種は軒並み下落。不動産(REIT)のほか、生活必需品、金融、ヘルスケアなどのセクターが売られた。アルコール飲料大手のコンステレーション・ブランズ(@STZ/U)が3.57％安、医薬品大手のメルク(@MRK/U)が2.66％安、金融大手のジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が1.70％安と値を下げている。
　一方、半導体銘柄は上昇が目立つ。半導体中堅のマイクロチップ(@MCHP/U)が6.71％急伸したほか、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が8.78％高、同業のウェスタン・デジタル(@WDC/U)が6.77％高と値を上げた。第4四半期決算の発表シーズンを前にマイクロチップが売上高ガイダンスを引き上げ、半導体サイクルの底打ちを示唆したことが追い風だ。マイクロンとウェスタン・デジタルは、ブローカーが目標株価を上方修正したことが刺激材料となっている。他の半導体銘柄も連れ高し、半導体設備大手のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)とモバイル向け半導体大手のクアルコム(@QCOM/U)がそれぞれ2.89％、2.84％ずつ上昇した。


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