18日のNY株式市場は、最終的にやや弱含む展開。主要指標のダウ平均が前日比103.08ドル（0.25％）安の4万1503.10ドルと小幅続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数も54.76ポイント（0.31％）安の1万7573.30ポイントと小反落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、16.32ポイント（0.29％）安の5618.26ポイントで引けている。
　米連邦準備制度理事会(FRB)はこの日、米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.50％の利下げを発表した。大幅利下げを受けて当初は買いが優勢となったものの（ダウ平均とS&P500は一時的に最高値を更新）、先週末から同観測が浮上していたこともあり、その後は「sell the fact」による売りに押されている。米国債も売られ、2年債利回りが3.60％（↑0.05ポイント）、10年債利回りが3.65％（↑0.03ポイント）に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落（エネルギー、コミュニケーションの2業種は上昇）。ディフェンシブな公益や生活必需品のほか、情報技術、素材などのセクターが弱含んだ。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.80％高と買われたものの、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.92％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.00％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が2.33％安、通信キャリア大手のTモバイルUS(@TMUS/U)が2.97％安、日用品大手のプロクター・アンド・ギャンブル(@PG/U)が1.11％安、たばこ大手のフィリップ・モリス・インターナショナル(@PM/U)が1.84％安と値を下げている。


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