2日のNY株式市場は、中東情勢が悪化する可能性がくすぶりつつも底堅い展開。主要指標のダウ平均が前日比39.55ドル（0.09％）高の4万2196.52ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が14.76ポイント（0.08％）高の1万7925.12ポイントとそろって小幅に反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、0.79ポイント（0.01％）高の5709.54ポイントと小反発で引けている。
　中東情勢の不透明感は依然として相場の重し。イランの大規模ミサイル攻撃に対し、イスラエル側が報復を示唆したものの、この日のマーケットに与える影響は限定的だった。
　雇用データは良好。9月のADP民間雇用統計は前月比14万3000人増で上振れた（市場予想：約12万5000人増）。利下げ動向が注目されるなか、米国債は売られ、長期金利を代表する10年債利回りは3.78％（↑0.05ポイント）に上昇している。今週4日には9月の雇用統計も発表される予定だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち4業種が上昇。エネルギー、情報技術、金融、公益といった業種が強含んだ。半導体関連が底堅い動きを示し、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.58％高、通信半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が1.91％高、半導体検査装置大手のKLA(@KLAC/U)が3.14％高と値を上げている。AI関連銘柄の一角も買われ、ビッグデータ分析大手のパランティア(@PLTR/U)が2.83％高、顧客管理(CRM)ソフトウエア大手のセールスフォース(@CRM/U)が3.18％高、電力大手のヴィストラ(@VST/U)が2.30％高と上昇した。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)も1.33％高と強含んだ。
　一方、生活必需品や一般消費財、コミュニケーションなど7業種は弱含み。個別では、第3四半期の納車台数を報告した電気自動車大手テスラ(@TSLA/U)が3.49％安、通期ガイダンスの撤回などを発表したスポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が6.76％安、ディスカウントショップ大手のダラー・ゼネラル(@DG/U)が3.20％安と売り込まれた。



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