週明け20日のNY株式市場は、大型ハイテク株や半導体銘柄を中心に買われる展開。主要指標のダウ平均が前営業日比196.82ドル（0.49％）安の3万9806.77ドルと反落する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が108.91ポイント（0.65％）高の1万6794.88ポイントと反発して取引を終えた（ナスダックは最高値を切り上げ）。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、4.86ポイント（0.09％）高の5308.13ポイントと小反発で引けている。
　経済指標の発表など新規材料に欠けるなか、市場の注目は、22日引け後に決算発表を控えるGPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)や他のAI関連銘柄の動向に集まった。セクター別では、S&P500全11業種のうち4業種が上昇。情報技術（↑1％超）が買われたほか、コミュニケーション、資本財などのセクターが強含んだ。前述したエヌビディアが2.49％高と買われたほか、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が2.96％高、半導体装置大手のアプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が3.71％高、半導体検査装置大手のテラダイン(@TER/U)が5.76％高と値を上げている（SOX指数は2.15％高）。エヌビディアに関しては、複数ブローカーが目標株価を引き上げたことが好感された。
　一方、金融や一般消費財、生活必需品など7業種は下落。金融大手のJPモルガン・チェース(@JPM/U)が4.50％安と急落したほか、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.41％安、ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)が1.86％安と値を下げている。JPモルガンに関しては、ジェイミー・ダイモン最高経営責任者(CEO)が自身の退任について想定より早まる可能性があると言及したほか、現在の株価では大量の自社株買いをするつもりはないと発言したことが嫌気された。


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