15日のNY株式市場は、ディスインフレを示す経済統計を受け、前日に急伸した流れを小幅ながら継ぐ展開。主要指標のダウ平均が前日比163.51ドル（0.47％）高の3万4991.21ドルと4日続伸し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が9.46ポイント（0.07％）高の1万4103.84ポイントと続伸して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、7.18ポイント（0.16％）高の4502.88ポイントと続伸して引けている。
　朝方発表された卸売物価指数(PPI)は前月比で0.5％低下し（市場予想：約↑0.1％）、月間ベースで2020年4月以来で最大の下落幅を記録。前日の消費者物価指数(CPI)が下振れたことと合わせ、インフレの減速基調が続いていることを裏付ける内容だった。一方、10月の小売売上高が前月比0.1％減とはいえ、市場予想（約0.3％減）ほど落ち込まず、消費の底堅さも示唆した。こうした中、前日に急低下していた10年債利回りは4.53％（↑0.08ポイント）とやや戻している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が上昇（上昇率は全て1％未満）。生活必需品やコミュニケーション、素材、金融などが買われた。決算の上振れで小売大手のターゲット(@TGT/U)が17.75％高と急騰したことで小売全般が強含んだほか、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が3.14％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が2.96％高、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が2.36％高と値を上げている。
　一方、エネルギーや公益、情報技術などは下落。大型ハイテク株の一角が弱含み、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.55％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.78％安、業務用ソフト大手のオラクル(@ORCL/U)が1.76％安と値を下げた。


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