8日のNY株式市場は、中東情勢を巡る不安が薄らぐ中で買われる展開。主要指標のダウ平均は反発し、前日比161.41ドル（0.56％）高の2万8745.09ドルで引けた。ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数も反発し、60.66ポイント（0.67％）高の9129.24ポイントと過去最高値を更新して取引を終えている。
　イランが前日にイラク国内の米軍基地をミサイルで攻撃したものの、トランプ大統領が8日にイランへの軍事的な報復に否定的な考えを示したことで買い安心感が広がった（この攻撃について、イラン側はイラク政府へ事前に通知していた。また、攻撃による死傷者はいなかった）。
　米経済指標の上振れも支援材料。同日発表されたADP民間雇用統計で、2019年12月の非農業部門雇用者数が前月から20万2000人増加し、市場予想（約16万人増）を上回った。
　セクター別では、全12業種のうちエネルギーを除く11業種が上昇。なかでも情報技術の上げが目立つ。クレジットカード大手のビザ(@V/U)とマスターカード(@MA/U)が1.71％、1.63％ずつ買われたほか、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が1.61％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.59％高、ITグループ大手のアイビーエム(@IBM/U)が0.83％高と値を上げた。
　コミュニケーションサービスも高い。ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が2.57％高と急伸したほか、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が1.01％高、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が0.71％高、SNS大手のツイッター(@TWTR/U)が1.57％高と買われている。
　一方、ドラッグストアチェーン大手のウォルグリーン・ブーツ・アライアンス(@WBA/U)は5.84％安と急落。この日発表された19年9〜11月期業績で、売上高と調整後の希薄化後EPSがともに市場予想を下回ったことなどが逆風だ。


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