先週末17日のNY株式市場は、小幅なレンジ内で推移しつつも強含む展開。主要指標のダウ平均が前日比1.81ドル（0.01％）高の3万4947.28ドルと小反発し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が11.81ポイント（0.08％）高の1万4125.48ポイントと小幅に4日続伸で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、5.78ポイント（0.13％）高の4514.02ポイントと4日続伸で引けている。
　主要株価指数が3週連続で上昇した格好。主要経済指標がインフレの減速基調が続いていることを裏付けるなか、上昇基調が続いている。大きな新規材料は無いが、「利上げサイクルは終了した」という市場の楽観的な見方が引き続き支援材料だ。長期金利を代表する10年債利回りは4.44％と横ばいだった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち6業種が上昇。原油先物（↑4％超）の反発を受けてエネルギーが買われたほか、一般消費財、資本財、金融などが強含んだ。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ2.44％、1.90％ずつ上昇したほか、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.65％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が1.96％高、クレジットカード大手のアメリカン・エキスプレス(@AXP/U)が2.21％高と値を上げている。
　一方、大型ハイテク株を含むコミュニケーションや情報技術など5業種は下落。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.27％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.68％安、半導体装置大手のアプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が4.02％安と値を下げた。マイクロソフトに関しては、引け際に提携先オープンAI（未上場）のサム・アルトマン氏がCEOを退任したと報じられたことが懸念されている。アプライドについては、中国への輸出規制に違反した疑いで米司法省が調査中との報道が嫌気された。


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