18日のNY株式市場は、ディフェンシブ株などが底堅い半面、ハイテク株を中心に売りが続く展開。主要指標のダウ平均が前日比22.07ドル（0.06％）高の3万7775.38ドルと小反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数は81.87ポイント（0.52％）安の1万5601.50ポイントと5日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、11.09ポイント（0.22％）安の5011.12ポイントと5日続落で引けている。
　金利動向などが気掛かりとなるなか、今週のこれまでの取引日と同様、いったん上昇した後に上値が重くなる流れだった。この日発表された週間の新規失業保険申請件数は市場予想より低水準にとどまり、4月のフィラデルフィア連銀景況観指数も上振れる内容。米経済の堅調さを示す内容で早期利下げ期待が後退するなか、米国債が売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.63％（↑0.04ポイント）に上昇している。
　企業決算への反応はまちまち。自動車部品販売のジェニュイン・パーツ(@GPC/U)が11.22％高、医療保険大手のエレヴァンス・ヘルス(@ELV/U)が3.19％高と買われる半面、カジノ大手のラスベガス・サンズ(@LVS/U)が8.66％安、大手信用情報会社のエクイファックス(@EFX/U)が8.49％安と急落した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち4業種が下落。大型ハイテク株を含む情報技術、一般消費財のほか、景気動向に敏感な資本財、エネルギーの4セクターが売られた。大型ハイテク株が売られ、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.84％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.14％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.55％安と値を下げている。半導体ファウンドリー最大手の台湾積体電路製造（TSMC：2330/TW、@TSM/U）は堅調な決算を発表したものの、半導体市場全体の見通しを下げるなかで結局4.86％下落。他の半導体銘柄も売られ、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が3.78％安、半導体装置大手のアプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が2.79％安と続落している（SOX指数は1.66％安）。
　一方、コミュニケーションのほか、ディフェンシブな公益、生活必需品などの7業種は強含み。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.54％高、発電設備大手のGEベルノバ(@GEV/U)が1.83％高、飲料大手のペプシコ(@PEP/U)が1.65％高と買われた。


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