17日のNY株式市場は、中東情勢への警戒感がくすぶるなかで総じて軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比299.29ドル（0.70％）安の4万2215.80ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が180.12ポイント（0.91％）安の1万9521.09ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、50.39ポイント（0.84％）安の5982.72ポイントと反落で引けている。
　トランプ大統領が前日夜、SNS「Truth Social」でテヘラン（イラン首都）から全員がただちに避難すべきと訴えるなか、投資家心理がやや悪化。この日発表された5月の小売売上高と鉱工業生産指数がともに下振れたこともあり、主要指数はマイナス圏で寄り付いた。トランプ大統領はこの日午後にも「『最高指導者』がどこに隠れているか、我々は正確に把握している」「我々の忍耐は限界に達しつつある」などとイラン関連の投稿を立て続けに行い、同紛争に米国が介入する可能性が取り沙汰されている。相対的に安全な米国債が買われ、長期金利を代表する10年債利回りは4.39％（↓0.06ポイント）に低下。前日から一転して原油先物が4％余り反発し、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は21.60（↑2.49）と再び「20」を上回った。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が下落（エネルギーのみ逆行高）。ヘルスケアや一般消費財、素材などの幅広いセクターが売られた。石油大手のシェブロン(@CVX/U)が1.93％高と値を上げる一方、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.88％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.40％安、医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が2.02％安、通信キャリア大手のTモバイルUS(@TMUS/U)が4.14％安と値を下げている。
　他の個別動向では、再生可能エネルギー関連が安い。太陽電池モジュールを手掛けるファースト・ソーラー(@FSLR/U)が17.89％安、太陽光発電向けマイクロインバーター大手のエンフェーズ・エナジー(@ENPH/U)が23.97％安と急落した。上院共和党が風力・太陽光発電の税額控除の段階的廃止を前倒しする法案を発表したことが嫌気されている。


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