先週末11月29日のNY株式市場は、感謝祭明けで短縮取引の中、大型ハイテク株を中心に底堅い展開。主要指標のダウ平均は前営業日比188.59ドル（0.42％）高の4万4910.65ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が157.69ポイント（0.83％）高の1万9218.17ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、33.64ポイント（0.56％）高の6032.38ポイントと反発で終了。ダウ平均とS&P500はともに最高値を更新している。
　金利低下が追い風。米国債が買われ、2年債利回りが4.15％（↓0.08ポイント）、10年債利回りが4.17％（↓0.09ポイント）に低下した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が上昇（REITと公益は下落）。大型ハイテク株を含む一般消費財、情報技術の2業種がともに1％ほど上げた。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.69％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.05％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.15％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.02％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が0.90％高と買われている。
　また、半導体関連の上げが目立つ。「バイデン政権が追加で半導体製造装置の対中輸出規制を検討している」と報じられたが、同規制が当初想定されていたほど強いものでないとの見方で、アプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が1.98％高、ラム・リサーチ(@LRCX/U)が3.23％高と値を上げた（SOX指数は1.52％高）。


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