15日のNY株式市場は、ハイテク株が軟調な半面、ディフェンシブ株などが買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比271.69ドル（0.65％）高の4万2322.75ドルと反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が34.49ポイント（0.18％）安の1万9112.32ポイントと7営業日ぶりに反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、24.35ポイント（0.41％）高の5916.93ポイントと4日続伸で引けている。
　米中貿易戦争の懸念が和らいだことが引き続き追い風。今週に急伸したハイテク株を中心に利益確定売りが入ったものの、その後に下げ幅を縮小し、ダウ平均とS&P500はプラス圏へ転じた。弱いインフレ指標で、市中金利が低下したこともプラス材料。この日発表された4月生産者物価指数(PPI)が市場予想（↑約0.2％）に反して前月比0.5％低下するなか、長期金利を代表する10年債利回りは4.43％（↓0.11ポイント）に下がっている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇。ディフェンシブな公益事業（↑2％超）、生活必需品（↑約2％）、ヘルスケア（↑2％弱）などのセクターが買われた。再生可能エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が3.27％高、電力大手のデューク・エナジー(@DUK/U)が3.09％高、飲料大手のコカ・コーラ(@KO/U)が3.54％高、医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が2.48％高と買われている。
　一方、大型ハイテク株を含む一般消費財、コミュニケーション、情報技術の3業種は下落。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.42％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.40％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.35％安と値を下げた。また、「メディケア不正」の疑惑報道で医療保険大手のユナイテッドヘルス(@UNH/U)も10.93％安と大幅続落している。


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