先週2日のNY株式市場は、売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比319.10ドル(0.66％)高の4万8382.39ドルと5営業日ぶりに反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が6.36ポイント(0.03％)安の2万3235.63ポイントと小幅ながら5日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、12.97ポイント(0.19％)高の6858.47ポイントと5営業日ぶりに反発して引けている。
　2026年最初の取引は、総じて上昇基調でスタートしたが、大型ハイテク株への売りが出るなかでややまちまちな結果となった。ハイテク株→非ハイテク株への資金ローテーションが起こりつつも、前年に好調だった半導体関連銘柄にも買いが入っている。米長期債はやや売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.19％（↑0.02ポイント）と小幅に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇。景気動向に敏感なエネルギー、資本財、素材といったセクターが買われた。石油大手のシェブロン(@CVX/U)が2.29％高、油田サービス大手のSLB(@SLB/U)が4.74％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が4.46％高、航空機大手のボーイング(@BA/U)が4.91％高、鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)が3.86％高、金融大手のゴールドマン・サックス(@GS/U)が4.02％高と値を上げている。また、半導体関連銘柄の上げも目立ち、アドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が4.35％高、インテル(@INTC/U)が6.72％高、マイクロン・テクノロジー(@MU/U)が10.51％高、半導体装置大手のラム・リサーチ(@LRCX/U)が8.11％高と急伸した（SOX指数は4.01％高）。
　一方、一般消費財やコミュニケーションなど3業種は下落。半導体株が買われる半面、ソフトウエア関連銘柄や消費関連銘柄に売りが入り、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.21％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.59％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.87％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が2.95％安と値を下げた。2年連続で急上昇してきたビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)、モバイルアプリ向けマーケティング技術企業のアップラビン(@APP/U)もそれぞれ5.56％、8.24％ずつ急落している。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。