休場明けだった先週末20日のNY株式市場は、朝高後に上値が重くなる展開。主要指標のダウ平均が前営業日比35.16ドル（0.08％）高の4万2206.82ドルと小反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が98.86ポイント（0.51％）安の1万9447.41ポイントと反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、13.03ポイント（0.22％）安の5967.84ポイントと3日続落で引けている。
　ウォラーFRB理事が早ければ7月にも利下げが行える可能性を個人的に示唆したことで、主要株価指数は上昇して取引を開始したが、中東情勢の動向が依然として気掛かり材料となるなか、大型ハイテク株や半導体株などが利益確定売りに押される流れとなった。半導体株に関しては、米当局がTSMCなど海外の半導体大手に対し、「中国で米国技術へのアクセスを認める免除措置を取り消す可能性があると伝えた」と報じられたことが嫌気されている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち6業種が下落。大型ハイテク株を含むコミュニケーション、情報技術、一般消費財がやや軟調だったほか、素材、ヘルスケアなどのセクターが弱含んだ。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.25％上昇したものの、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が3.85％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.93％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.12％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.33％安と値を下げている。
　一方、エネルギーや生活必需品など5業種は上昇。中東懸念がくすぶるなかで石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が1.33％高と買われたほか、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が1.08％高、菓子大手のモンデリーズ・インターナショナル(@MDLZ/U)が2.95％高と値を上げた。


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