4月1日のNY株式市場は、翌2日の「相互関税」発表を控え、直近の経済指標を消化するなか、前日終値を挟んでもみ合う展開。主要指標のダウ平均が前日比11.80ドル（0.03％）安の4万1989.96ドルと小反落する半面、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が150.60ポイント（0.87％）高の1万7449.89ポイントと5営業日ぶりに反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、21.22ポイント（0.38％）高の5633.07ポイントと反発して引けている。
　朝方発表された3月のISM製造業景況指数は49.0（前月比↓1.3ポイント）と市場予想（約50.3）を下回った。また、2月のJOLT求人件数も756万8000件と前月改定値より19万4000件減り、市場予想（約765万8000件）を下回っている。景気悪化で利下げが意識されるなか、大型ハイテク株にやや買い戻しが入った。米国債が3日連続で買われ、長期金利を代表する10年債利回りは4.17％（↓0.04ポイント）に低下。市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は21.77（↓0.51）にやや低下したが、大台の「20」を上回って推移した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が上昇。一般消費財、コミュニケーション、情報技術が1％前後上昇するなど、テクノロジー関連のセクターが強含んだ。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.59％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.00％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.57％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.67％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.63％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.81％高と値を上げている。
　一方、ヘルスケアと金融の2業種は下落。ベビーパウダー関連訴訟の和解案が却下されたヘルスケア大手のジョンソン・エンド・ジョンソン(@JNJ/U)が7.59％安と急落したほか、医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が2.50％安、メルク(@MRK/U)が2.94％安、クレジットカード大手のビザ(@V/U)が1.17％安と値を下げた。


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