週明け13日のNY株式市場は、「TACO（Trump Always Chickens Out）」トレード期待で押し目買いが入る展開。主要指標のダウ平均が前日比587.98ドル（1.29％）高の4万6067.58ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が490.18ポイント（2.21％）高の2万2694.61ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、102.21ポイント（1.56％）高の6654.72ポイントと反発で引けている。
　米中対立激化への懸念で先週末に主要株価指数が急落していたが、週明けにほぼ「半値戻し」となった格好。中国側がレアアースの輸出規制を強化したことの対応として、トランプ大統領は先週末に対中追加関税100％を課すと警告したが、12日に態度を軟化させた。SNS「TruthSocial」に「中国のことは心配するな、大丈夫だ」などと投稿し、脅しを実行しない可能性があることを示唆している。ベッセント財務長官も13日のインタビューで、週末に米中が連絡を取り合ったことを明かしたほか、米中首脳会談の開催に依然期待していると楽観的な見方を示した。なお、コロンブスデーで米債券市場は休場だった。先週末に急上昇したVIX指数（恐怖指数）は19.03（↓2.63）と下がっている。　　
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が軒並み上昇（生活必需品とヘルスケアは下落）。大型ハイテク株を含む情報技術や一般消費財、コミュニケーションなどのセクターが買い戻されたほか、景気動向に敏感な素材、エネルギー、資本財といったセクターも上昇した。なかでも半導体銘柄が高い。オープンAIとの大型提携を発表した半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が9.88％高と急伸したほか、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.82％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が6.15％高、半導体装置大手のラム・リサーチ(@LRCX/U)が4.90％高と買われている（SOX指数は4.93％高）。ビッグテック銘柄も買われ、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.42％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が3.20％高、業務用ソフト・クラウド大手のオラクル(@ORCL/U)が5.14％高と値を上げた。


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