週明け16日のNY株式市場は、地政学リスクがやや後退する中でハイテク株を中心に買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比317.30ドル（0.75％）高の4万2515.09ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が294.38ポイント（1.52％）高の1万9701.21ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、56.14ポイント（0.94％）高の6033.11ポイントと反発で引けている。
　先週末に起こったイスラエル・イランの紛争について、情勢が比較的落ち着いており、石油供給ラインに大きな混乱が起こっていないことが支援材料。イラン政府が外交ルートを通じてイスラエルとの停戦協定を模索しているとの観測も報じられた。「事態がエスカレートすることはない」との楽観的な見方を受け、WTI原油先物が前週末比1.65％安の71.77ドルと下落に転じ、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は19.11（↓1.71）と大台の「20」を割れている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が上昇。大型ハイテク株を含むコミュニケーション、情報技術、一般消費財などのセクターが1％余り上昇した。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.82％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.20％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.92％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.89％高と値を上げている。半導体関連も高く、アドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が8.81％高、マイクロン・テクノロジー(@MU/U)が3.67％高、半導体装置大手のアプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が3.49％高と買われた（SOX指数は3.03％高）。
　一方、ディフェンシブな公益やヘルスケアなど4業種は弱含み。原発・再生可能エネルギー大手のコンステレーション・エナジー(@CEG/U)が3.75％高と値を上げる半面、再生可能エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が1.34％安、医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が1.44％安と値を下げた。