21日のNY株式市場は、大型ハイテク株以外の銘柄が総じて上昇する展開。主要指標のダウ平均が前日比461.88ドル（1.06％）高の4万3870.35ドルと続伸し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が6.28ポイント（0.03％）高の1万8972.42ポイントと小反発で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、31.60ポイント（0.53％）高の5948.71ポイントで引けている。また、小型株を代表するラッセル2000指数も、38.48ポイント（1.66％）高の2364.02ポイントと買われた。
　やや不安定な寄り付きだったが、前日引け後に発表されたGPU大手エヌビディア(@NVDA/U)の決算を消化するにつれて上昇基調に転じた。エヌビディアの業績・ガイダンスは良好だったが、◆増収率が鈍化しつつあること、◆ガイダンスが市場の楽観的な水準に届かなかったこと――などもあり、株価の乱高下につながった(エヌビディア株は最終的に0.54％高で終了)。金利がやや上昇するなか、資金は大型ハイテク株から他のセクターに流れている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が上昇。ディフェンシブな公益や生活必需品のほか、金融、資本財、素材、エネルギーといったセクターが買われた。電力大手のヴィストラ(@VST/U)が7.75％高、コンステレーション・エナジー(@CEG/U)が7.75％高、会員制・倉庫型店舗販売大手のコストコ・ホールセール(@COST/U)が2.97％高、資産運用会社のブラックストーン(@BX/U)が4.85％高、KKR(@KKR/U)が3.61％高、農機大手のディア(@DE/U)が8.05％高と値を上げている。
　一方、大型ハイテク株は軟調。コミュニケーションや一般消費財の2業種は逆行安となった。「米司法省がChrome事業の強制売却を提案している」との報道でネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が4.56％安と急落したほか、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.22％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が0.43％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が0.63％安と値を下げた。


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