18日のNY株式市場は、半導体銘柄などを中心に買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比124.10ドル（0.27％）高の4万6142.42ドルと続伸し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が209.39ポイント（0.94％）高の2万2470.72ポイントと反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、31.61ポイント（0.48％）高の6631.96ポイントと反発して終了。主要3指数は軒並み最高値を更新している。また、小型株を代表するラッセル2000指数も60.35ポイント（2.51％）高の2467.70ポイントと急伸し、最高値を更新した。
　米連邦準備制度理事会(FRB)が金融緩和路線に転じていることが改めて好感された形。利下げを決定した昨日（17日）は不安定な相場展開だったが、この日は追加緩和への楽観で大型ハイテク株や小型株を中心に買われる流れとなった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が上昇。大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーションのほか、資本財などのセクターが堅調だった。半導体銘柄の上げが目立ち、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.49％高、半導体大手のインテル(@INTC/U)が22.77％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が5.56％高、半導体装置大手のアプライド・マテリアルズ(@AMAT/U)が6.53％高、半導体EDAソフト大手のシノプシス(@SNPS/U)が12.86％高と買われている。インテルに関しては、エヌビディアとの提携を発表し、その一環で50億ドルの出資を受けたことが刺激材料となった。このほか、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)や航空機エンジンメーカーのGEエアロスペース(@GE/U)もそれぞれ3.62％、2.62％ずつ上昇している。
　一方、生活必需品、一般消費財など4業種は下落。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.12％安、たばこ大手のフィリップ・モリス・インターナショナル(@PM/U)が2.73％安、クレジットカード大手のビザ(@V/U)が2.32％安と値を下げた。


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