18日のNY株式市場は、中東情勢への警戒感がくすぶるなか、前日終値を挟んでもみ合う展開。主要指標のダウ平均が前日比44.14ドル（0.10％）安の4万2171.66ドルと小幅に続落する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が25.18ポイント（0.13％）高の1万9546.27ポイントと小反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、1.85ポイント（0.03％）安の5980.87ポイントとほぼ横ばいで引けている。
　イスラエル・イラン間の紛争が引き続き気掛かり材料。トランプ大統領は昨日、「『最高指導者』がどこに隠れているか、我々は正確に把握している」「我々の忍耐は限界に達しつつある」などと投稿し、同紛争に米国が介入する可能性を示唆したが、この日は「イランにまだ交渉の時間がある」などとトーンをやや和らげた。
　連邦公開市場委員会（FOMC）はあまり材料視されず。米連邦準備制度理事会(FRB)はこの日、市場予想通り、政策金利を「4.25〜4.50％」で据え置き、年内にさらに2回利下げするとの見通しも継続している。金利はほぼ横ばいで推移し、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は20.14（↓1.46）とやや下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち4業種がやや上昇。情報技術や公益などのセクターが強含んだ。一部の大型ハイテク株やAI関連銘柄は堅調で、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が0.94％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が0.46％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.80％高と値を上げている。また、金融大手も高い。JPモルガン・チェース(@JPM/U)が1.65％高、ウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が3.09％高、ゴールドマン・サックス(@GS/U)が1.70％高と買われた。
　一方、エネルギーやコミュニケーションなど7業種はやや下落。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が0.71％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.50％安、化学大手のダウ(@DOW/U)が3.19％安と値を下げた。また、ステーブルコイン法案が上院を通過したことで、マイナス影響があるとみられるクレジットカード大手のビザ(@V/U)、マスターカード(@MA/U)はそれぞれ4.88％、5.39％ずつ急落している。
　なお、翌19日はジューンティーンスで休場となる。



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