週明け13日のNY株式市場は、まちまちだが、非ハイテク株を中心に押し目買いが入る展開。主要指標のダウ平均が前営業日比358.67ドル（0.86％）高の4万2297.12ドルと反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が73.53ポイント（0.38％）安の1万9088.10ポイントと4日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、9.18ポイント（0.16％）高の5836.22ポイントと小反発で引けている。
　先週末に発表された12月雇用統計が想定より上振れたことで、長期金利が上昇したことが引き続き相場の重し。インフレ再加速への懸念が強まり、追加利下げに疑問符がつくなか、金曜に急上昇した10年債利回りはこの日も4.78％（↑0.02ポイント）と上昇した。ただ、AI関連銘柄などこれまで相場をけん引してきたグロース株が売られる半面、景気動向に敏感なバリュー株に資金シフトする動きがみられている。なお、今週は14日に12月PPI、15日に12月CPIが発表される予定だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が上昇。エネルギー、素材、資本財のほか、ヘルスケア、金融などのセクターが買われた。米当局の対露制裁強化で原油先物が3％近く上昇するなか、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が2.58％高、油田探査大手のシュルンベルジェ(@SLB/U)が3.19％高と値を上げたほか、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が3.28％高、農機大手のディア(@DE/U)が5.22％高、素材化学大手のダウ(@DOW/U)が3.04％高、鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)が4.00％高と上昇している。このほか、医療保険大手のユナイテッドヘルス(@UNH/U)が3.93％高、金融大手のJPモルガン・チェース(@JPM/U)が1.81％高と値を上げた。
　一方、公益のほか、大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーションなど4業種は下落。新製品「Blackwell」を巡る不具合の報道でGPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.97％下落したほか、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が4.31％安、IT機器大手のデル・テクノロジーズ(@DELL/U)が4.01％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.22％安、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が1.58％安と値を下げた。


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