28日のNY株式市場は、前日の急伸から一転してやや軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比244.95ドル（0.58％）安の4万2098.70ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が98.22ポイント（0.51％）安の1万9100.94ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、32.99ポイント（0.56％）安の5888.55ポイントと反落で引けている。
　GPU大手エヌビディア(@NVDA/U)の最新決算発表を引け後に控え、やや様子見ムードがくすぶる流れ。長期金利の上昇、トランプ政権の新たな対中規制観測（半導体設計ソフトウェア企業の対中販売停止）などが相場の懸念材料だった。米長期債は売られ、長期金利を代表する10年債利回りが4.48％（↑0.04ポイント）、30年債利回りが4.98％（↑0.03ポイント）に上昇している（30年債利回りは一時5％に達した）。
　セクター別では、S&P500全11業種が全て下落。公益、素材、エネルギーといったセクターが1％余り売られた。電力大手のサザン・カンパニー(@SO/U)が1.89％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が1.89％安、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が1.36％安と値を下げている。大型ハイテク株は小動き。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)やSNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が強含む半面、前述したエヌビディアが0.51％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が0.72％安と弱含んだ。
　他の個別動向では、前述した新たな対中規制観測を受け、半導体設計ソフトウェア企業が安い。ケイデンス・デザイン・システムズ(@CDNS/U)とシノプシス(@SNPS/U)がそれぞれ10.67％、9.64％ずつ急落した。


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