先週末13日のNY株式市場は、エネルギー・防衛関連など一部銘柄を除いて軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比769.83ドル（1.79％）安の4万2197.79ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が255.65ポイント（1.30％）安の1万9406.83ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、68.29ポイント（1.13％）安の5976.97ポイントと反落で引けている。
　中東の地政学リスクが悪化するなか、市場全体で売り圧力が強まる流れ。イスラエルがイランの核施設を攻撃したことで、原油価格（↑7.26％）が急騰し、主要指数も下落して始まった。昼にかけて押し目買いの動きもみられたが、週末にかけて中東紛争が激化する恐れもあり、午後から戻り売りに押されている。インフレ再燃の懸念で米国債が売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.40（↑0.04ポイント）に上昇。市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）も20.82（↑2.80）に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が下落（エネルギーのみ上昇）。金融、情報技術、素材、生活必需品など幅広いセクターが軟調だった。業務用ソフト・クラウド大手のオラクル(@ORCL/U)が7.68％高と連日買われたものの、その他の大型ハイテク株は総じて売られ、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.09％安、半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が2.88％安、クラウド型顧客管理(CRM)ソフトウエア大手のセールスフォース(@CRM/U)が3.19％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.51％安と値を下げている。
　また、クレジットカード銘柄も安い。ビザ(@V/U)が5.00％安、マスターカード(@MA/U)が4.62％安、アメリカン・エキスプレス(@AXP/U)が3.42％安と軒並み売られた。小売大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)とウォルマート(@WMT/U)が従来のカード決済手数料を回避するため、ステーブルコインの発行を検討していることが警戒されている。
　一方、防衛銘柄やエネルギー銘柄、産金銘柄などは高い。ノースロップ・グラマン(@NOC/U)が3.94％高、ロッキード・マーチン(@LMT/U)が3.66％高、エクソン・モービル(@XOM/U)が2.18％高、ニューモント(@NEM/U)が3.54％高と買われた。


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