週明け12日のNY株式市場は、ハイテク株を中心にほぼ全面高の商状。主要指標のダウ平均が前日比1160.72ドル（2.81％）高の4万2410.10ドルと急反発したほか、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が779.42ポイント（4.35％）高の1万8708.34ポイントと大幅続伸で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、184.28ポイント（3.26％）高の5844.19ポイントと急反発で引けている。
　米中貿易戦争の懸念が和らいだことで、リスク選好が強まる流れ。米中両国は14日から90日間の関税削減で合意し、米国は対中関税を145→30％に、中国は対米関税を125→10％に引き下げる見通しだ。双方が恒久的な貿易協定で合意できなければ、関税引き下げが90日間で失効してしまうという恐れがあるものの、同引き下げ幅が市場の想定より大きかったことが好感された。相対的に安全な米国債が売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.47％（↑0.09ポイント）に上昇したが、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は18.39（↓3.51）に急低下し、大台の「20」を下回っている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が上昇（公益のみ逆行安）。ビッグテック銘柄の上げが目立ち、一般消費財（↑5％超）、情報技術（↑4％超）、コミュニケーション（↑3％超）と買われた。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が6.75％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が8.07％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が6.18％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が5.44％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が7.92％高と軒並み急伸している。
　また、半導体銘柄も高い。通信半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が6.43％高、アナログ半導体大手のテキサス・インスツルメンツ(@TXN/U)が8.71％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が7.49％高、半導体装置大手のラム・リサーチ(@LRCX/U)が9.14％高、KLA(@KLAC/U)が8.45％高と買われた（SOX指数は7.04％高）。


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