14日のNY株式市場は、経済活動の再開期待などで買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比377.37ドル（1.62％）高の23625.34ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が80.56ポイント（0.91％）高の8943.72ポイントとそろって反発して取引を終えた。
　週間の新規失業保険申請件数が298万1000件（市場予想：約250万件）と高止まりしていること、トランプ大統領が対中批判を強めていることなどが懸念され、朝方はマイナス圏で推移していたものの（ダウは一時1.97％安まで下落）、売り一巡後は買い戻しの動きが強まった。経済活動の再開や新型コロナ救済法案の追加成立に対する期待、原油先物の急騰（約9％高）などがプラス材料だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち生活必需品を除く10業種が上昇。なかでも銀行株の上げが目立った。銀行大手のウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が6.79％高、ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が4.15％高、バンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が4.03％高、U.S. バンコープ(@USB/U)が5.84％高と買われている。ウェルズ・ファーゴについては、FOXビジネスの記者が「JPモルガンに対抗するため、ゴールドマン・サックス(@GS/U)とウェルズ・ファーゴが合併を検討している」とツイートし、M&A観測が浮上したことが刺激材料だ（一部アナリストは否定的見解）。
　半導体銘柄を中心にハイテク関連も好調。半導体設備大手のラムリサーチ(@LRCX/U)が8.38％高、アプライド マテリアルズ(@AMAT/U)が5.71％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が5.05％高、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が4.46％高と急伸している。半導体設備銘柄に関しては、ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)がこの日、「半導体受託生産最大手の台湾積体電路製造（TSMC）が米アリゾナ州に最先端の半導体工場を建設する計画を近く発表する見通し」と報じたことが刺激材料だ。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。