18日のNY株式市場は、セクターごとに売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比66.84ドル（0.24％）安の27778.07ドルと続落する一方、ハイテク株を中心に構成されているナスダック総合指数は81.11ポイント（0.73％）高の11210.84ポイントと続伸して取引を終えた（ナスダックは連日で最高値を切り上げ）。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も7.79ポイント（0.23％）高の3389.78ポイントと続伸し、今年2月以来の最高値を初めて更新している。
　前日に続き、市場は景気循環セクターからディフェンシブセクターへ資金をローテーションする流れ。大型ハイテク株への買いが続いた。また、主要経済指標では、7月住宅着工件数・建設許可件数が大幅に上振れ、低金利を背景とする堅調な住宅市場の動向が確認されたこともプラス材料だ。
　セクター別では、エネルギーや金融など7業種が下落する一方、コミュニケーションや情報技術など4業種が上昇。一部の大型ハイテク株が相場をけん引する形が浮き彫りになった。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が4.09％高、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.61％高、顧客管理ソフト大手のセールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が3.69％高、クリエイティブ市場向けソフト大手のアドビ(@ADBE/U)が2.64％高と値を上げた。日本のソフトバンクグループが6月末までにアマゾンなど米中IT企業25社に総額39億ドルを投資したことが明らかになるなど、ハイテク株への資金流入が強まっている。
　一方、金融やエネルギー、アパレル小売などの銘柄は軟調。銀行大手のウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)とジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)がそれぞれ1.76％、1.39％ずつ続落したほか、石油大手のシェブロン(@CVX/U)が3.46％安と値を下げた。また、アパレル大手のカプリ・ホールディングス(@CPRI/U)が8.45％安、百貨店大手のメイシーズ(@M/U)が8.39％安と急落。百貨店に関しては、同業コールズ(@KSS/U)の経営陣がこの日、7月以降の販売減速を公表し、「業績低迷が年内続く」との見通しを示したことが嫌気されている（コールズは14.67％安）。


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