8日のNY株式市場は、買いが継続する展開。主要指標のダウ平均が前日比256.10ドル（1.09％）高の23787.45ドル、ハイテク銘柄で構成されるナスダック総合指数が73.53ポイント（1.08％）高の6897.00ポイントとそろって3日続伸で取引を終えた。
　米中通商協議の進展に期待が高まっていることなどが追い風。7日から北京で開かれている次官級協議に関し、トランプ大統領が「交渉は順調に進んでいる」との認識をツイッターで示したほか、米中双方の関係者も今のところ楽観的な発言をしている（なお、同協議は7〜8日の日程だったが、9日も続けられる見通し）。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち、金融を除く10業種が上昇。なかでも中国向け売上比率の高い資本財セクターで上げが目立った。米中貿易摩擦問題の懸念がやや後退するなか、航空機大手のボーイング(@BA/U)が3.79％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が1.20％高、航空部品・機械大手のユナイテッド・テクノロジーズ(@UTX/U)が1.80％高と総じて強含んでいる。ボーイングに関しては、2018年通期の納入数が806機と過去最高を更新したこともプラス材料視された。
　大手ネット株を買い戻す動きも継続。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.66％高、IT端末大手のアップル(@AAPL/U)が1.91％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が3.25％高と値を上げた。
　ただ、半導体関連は逆行安。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.49％安、半導体設備大手のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)とラムリサーチ(@LRCX/U)がそれぞれ4.05％安、1.69％安と売られた。半導体メモリーとスマートフォンを柱とする韓国サムスン電子がこの日、10〜12月期の業績（速報）を発表し、市場予想を下回る売上高と営業利益を明らかにしたことがマイナス材料。ゴールドマン・サックスが19年の半導体市況について弱気な見方を示すなど、業界全体に対する先行き不安が広がった格好だ。


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