16日のNY株式市場は、米消費活動の減速に懸念が広がるなかで売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって反落し、それぞれ前日比39.09ドル（0.12％）安の3万3553.83ドル、174.75ポイント（1.54％）安の1万1183.66ポイントで取引を終えた。
　ディスカウントストア大手のターゲット・コーポレーション（@TGT/U）の軟調な業績見通しが重荷だ。書き入れ時の第4四半期(11〜1月期)について、既存店売上高が「1ケタ台前半のマイナス」になるとの見通しを示した。これを受け、他の小売業者や消費関連企業に売りが波及。ターゲットが13.06％安に沈んだのをはじめ、家電量販店大手のベスト・バイ(@BBY/U)が8.57％安、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.84％安、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が1.39％安と売られた。
　半導体関連企業を中心に、情報技術セクターもさえない。マイクロン・テクノロジー(@MU/U)が6.70％安と急落したほか、アドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が4.81％安、エヌビディア(@NVDA/U)が4.54％安、クアルコム(@QCOM/U)が4.20％安と値を下げている。「メモリー需要の見通しが悪化している」として、マイクロンが2022年6〜8月期比で約20％減産すると発表したことが逆風だ。
　一方、公益事業や生活必需品のようなディフェンシブなセクターは総じて買われた。
　他の個別動向では、ホームセンター大手のロウズ・カンパニーズ(@LOW/U)が3.01％高。22年8〜10月期決算で既存店売上高や調整後EPSが市場予想を上回ったことや、通期ガイダンスを上方修正したことが好感されている。


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